HR INFORMATION
新型コロナウイルスの感染拡大が続いています。その影響は採用活動も例外ではなく、2021採用は企業側・学生側双方にとって、これまでとは異なった状況となりました。スケジュールや選考フローの変更など、採用計画の大規模な見直しが急務とされているいま、オンラインで採用活動をおこなう企業が急速に増加しています。今回は、現在の新卒採用マーケットの状況と、オンライン化を進める際のポイントについて考えていきます。
新型コロナウイルス感染拡大と採用の状況
不要不急の外出自粛や3密（密閉・密集・密接）を避けた行動が要請されている事態を受け、社会は急速にさまざまな動きをみせています。そのようななか、2020採用の入社予定先企業からの内定取り消しが話題になったり、4月1日から新入社員の自宅待機やオンライン研修がおこなわれたりと、人事採用ご担当の皆さまにも大きな負担が及んでいます。2021シーズンの新卒採用は、新型コロナウイルス流行の前までは、依然として売り手市場であり、オリンピックの開催も加わり前倒しの傾向がみられていましたが、世界的な感染拡大と収束のめどが立たないことで、異なる様相を呈しています。
HR総研が企業の人事・採用担当者を対象におこなった「新型コロナウイルス感染拡大による新卒採用や新入社員受け入れへの影響」に関する企業の最新動向（3月31日時点）では、自社の採用スケジュールの遅延予測について、「1ヶ月程度」という回答が最も多く36％、次いで「1ヶ月半」が20％となっており、1ヶ月以上の遅延を予想する割合は82％に及んでいることがわかります。
自社の採用スケジュールの遅延予測
各社正解がわからないなかで手探りでの対応に迫られ、なかには事実上採用活動の一時中止を判断した企業もあるようです。今後の見通しを立てることが難しいなか、企業は採用スケジュールの後ろ倒しや、従来とは違う方法での採用活動を強いられていることがうかがえます。
さらなるオンライン化で、リアルの接点が減少
このような状況下でこれまで以上に注目を集め、導入が急がれているのが、WebセミナーやWeb面接を始めとした採用のオンライン化を叶えるツールです。HR総研の同調査によると、新型コロナウイルスの感染拡大に対して対策を検討・実施している企業では、説明会や面接などの来社時における「会場入口に除菌スプレーの設置」「マスク着用の推奨」など比較的早急に実施できる項目が上位にきていますが、43％の企業が「来社を伴わない説明会へ変更」、35％の企業が「来社を伴わない面接へ変更」と回答しています。日に日に状況が変化するなか、このような企業は増加傾向にあると考えられ、対面での選考を回避しオンラインで実施することで、できる限りスケジュールに混乱を来さずに採用活動を進めたい企業の意向がみて取れます。
採用活動への影響を考慮した対策の種類
採用活動のオンライン化は近年、採用担当者と応募者双方の負担削減はもちろん、地方や海外学生とのタッチポイント損失を防ぐ、繰り返し視聴することで企業の理解度アップが図れるなど、多くのメリットが注目されてきました。対面でのアプローチが減少し、これまで通り応募者と接点を持つことが難しいいま、自社にとって適切なツールや方法を取り入れ、これまでの選考の本質を変えない採用活動をおこなうことが、2021採用の成否を左右するといえそうです。
オンラインでも、これまで以上の採用活動を
これまで基本的に対面で実施してきた採用活動をオンライン化するときに考えたいポイントはいくつかありますが、特に、応募者が最も重要視していると言われる「人の魅力」を直接伝えられないことが、企業と応募者双方にとって大きな不安材料であることは間違いありません。そこでオンライン採用の鍵となるのは、「応募者の精緻な管理」と「相互コミュニケーションの活性化」です。たとえば、会社説明会をすべてライブ配信によるWeb説明会に切り替えた場合、来社を伴う説明会と比較して、「選考参加率が下がってしまう」「リアルな雰囲気を伝えられない」など、多くの懸念点が思い浮かぶかと思います。しかしながら、出欠はもちろん、視聴状況の管理や実施後のアンケートなどがおこなえるツールを選ぶことで、エントリーから参加、次ステップへの誘導までを漏れなく確実に管理することが可能になります。これらを一括で管理するシステム=採用管理システムを用いることも、有効な解決方法のひとつです。さらに配信中にリアルタイムで質問を受け付け、相互のコミュニケーションを図ることで、リアルの説明会での内容や満足度を維持し、企業理解をきちんと深められる機会として機能させることができます。また、WebセミナーやWeb面接機能をもったツールには無料で使えるものも多く存在しますが、個人情報管理の側面から、セキュリティがしっかり担保されているか、そのなかで応募者の管理がおこなえるかどうかも、注意したいポイントでしょう。
説明会やイベント、面接などを急遽オンライン化するにあたり、これまで対面でおこなってきたものを単純にWebへと移行するのではなく、これまで自社で意図しておこなってきた施策が網羅できているかを意識することで、軸のぶれない採用活動をおこなうことができます。応募者を離脱させることなく確実に選考へ導いていくため、また相互のコミュニケーションを活性化するために、ツールを効果的に活用していくことが重要です。
まとめ
採用スケジュールの見直しや一時中止、ツールの取捨選択については、それぞれの企業の判断によっておこなわれるものですが、そのうえで、どのような人材に出会いたいか、何を届けたいのか、が重要であるという本質の部分は変わりません。多くの企業がこれまでと違った対応が求められるなか、できなくなることばかりに目を向けてしまうような状況ですが、オンライン化の潮流は、距離と時間を超えてより多くの人材にアプローチできると考えることもできそうです。2021採用でオンライン採用の知見を貯め、現況が収束したあとの採用活動に活かしていくことも大切といえそうです。
参考
HR Pro 「新型コロナウィルス感染拡大による新卒採用や新入社員受け入れへの影響」に関するアンケート調査
調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
調査期間：2020年3月27日～3月31日
調査方法：Webアンケート
調査対象：企業の人事責任者、採用担当者、人事全般担当者
有効回答：227件
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