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【2025シーズン】企業の秋季インターンシップ実施状況調査

RECRUITMENT

Published on 2023/08/10

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今回は、2025シーズン秋季インターンシップに関するデータをみていきます。

 

4割の企業が秋季インターンシップを実施予定

実施の有無

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[集計対象・算出方法]
i-webをご利用いただいている企業のうち、25シーズンの秋季インターンシップ(10月~11月)の実施の有無が決定している企業様(予定含む)を対象として、割合を算出

 

まず、2025シーズン秋季インターンシップについて、実施の有無を調査したところ、実施予定の企業は40.3%となりました。そのうち参加者に対して早期の選考案内を行う企業は24.8%と、早期化する選考時期を前に、応募者と積極的に接点をもとうとする企業の意向が窺えます。また、夏季インターンシップ参加者のフォロー目的だけではなく、夏季インターンシップに参加できなかった学生向けに行うケースや、定期開催している事例も聞かれました。

 

秋季インターンシップ受付方法、「先着順」が最多

受付方法

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[集計対象・算出方法]
i-webをご利用いただいている企業のうち、25シーズンの秋季インターンシップの受付方法が決定している企業様(予定含む)を対象とし、受付方法別の割合を文理職種ごとに算出

 

受付方法については、先着順が文系で57.5%、理系で42.6%という結果となりました。夏季インターンシップでは文理ともに選考を行う企業がトップでしたが、これは、応募人数が夏季と比較して少ないと予想されること等が要因として考えられます。また理系は選考を行う企業が多いこともみてとれます。

 

インターンシップの重要性が年々高まり、一定数の企業で秋季インターンシップも開催される昨今。選考シーズンを見据え、インターンシップの有無だけではなく、継続したアプローチを行っていく必要があると言えそうです。

 

インターンシップの効果を最大化するためのコミュニケーション施策を

 

今回の調査では、秋季インターンシップを実施する企業は4割、実施する企業のうち受付方法は先着順がトップという結果となり、秋季インターンシップは夏季ほど活発ではないものの、各社有効母集団形成のための継続した工夫を行っていることが窺えました。

 

早期化する選考時期を前に、早い段階から選考を見据えたフォローとして、具体的にはリクルーター面談や少人数の座談会等を取り入れ、一人ひとりに対する時間を設ける施策を実施する企業も多いようです。

 

インターンシップの一般化やオンラインツールの普及により、企業は学生に向けたさまざまなアプローチ方法が実現できるようになりました。しかし、インターンシップで集めた母集団を“有効母集団”として選考につなげていくためには、施策の数を増やして接点をもつ人数を増やすことも重要ですが、その後の関係育成にまで焦点を当てた質の高いアプローチ施策を継続的に行っていく必要があると言えます。

 

例えば、「インターンシップ参加前に、当日をより充実した時間にするための事前コンテンツを配信する」「エントリーシートの設問を“ガクチカ”ではなく“学生時代に取り組んだこと10個”のように変更し、当日は応募者の自己分析に役立つワークを実施する」「選考の結果インターンシップに参加できない学生に対して、個別にメッセージを送り、別イベントを案内する」などの事例は、インターンシップというイベントの効果を最大化するためにアプローチを行う好ましい施策だと考えられます。

 

これらは、学生の視点に立った施策であると同時に、自社の強みや魅力を打ち出し、明確な意図を落とし込んだ施策でもあると言えます。夏季インターンシップが活発化し、採用の動き出しが加速する2025シーズン。インターンシップを含めた接点設計をいま一度再考してみてはいかがでしょうか。

 

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ヒューマネージでは、毎月の採用動向をまとめた『Monthly HR AGE』を発行しています。2023年7月号は、2024シーズン本選考/2025シーズン秋季インターンシップ 採用動向、特集「“自社らしさ”はどこにある?」、企業インタビューなどより詳しいマーケット情報やお役立ち情報をお届けしています。レポートの詳細、ダウンロードは以下よりお願い申しあげます。

 

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出典:『Monthly HR AGE 2023年7月号』

Profile

永野 史彰Fumiaki Nagano

株式会社ヒューマネージ コンサルタント

慶応義塾大学卒業後、保証会社で勤務したのち、桜美林大学大学院心理学研究科で臨床心理学を専攻。2019年にヒューマネージに入社し、企業の採用活動や適性アセスメント、タレントマネジメントにおける統計分析業務やサービス開発に携わる。臨床心理士・公認心理師(国家資格)・産業カウンセラーの資格を保有。


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