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Marketing Magazine

【2024シーズン】企業の内定者フォロー施策をよむ

Published on 2022/09/22

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2023シーズンの内定式を間近に控え、2024シーズンインターンシップと並行しながら、内定者フォローも求められる9月。今回は、内定式後から入社までの期間にフォーカスし、企業の動きをみていきます。

 

 

内定式後、内定者と接点をもつ予定がある企業は約9割

 

内定式後のフォロー施策の有無

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[算出方法]
i-webをご利用いただいている企業のうち、2022年7月末時点で23シーズンの内定式後に接点をもつ予定の有無(もつ予定がある場合はその頻度)が決定している企業様を対象とし、予定の有無と頻度の割合をそれぞれ算出

 

まず、内定式後のフォロー施策の有無をみると、およそ9割の企業が内定式後に何らかの接点をもつ予定であるものの、その頻度については検討中の企業も多い結果となりました。

 

施策内容の内訳は内定者懇親会が最も多い結果に

 

施策内容の内訳

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[算出方法]
i-webをご利用いただいている企業のうち、2022年10月1日から入社までの半年間に実施するフォロー施策が決定している企業様(予定含む)の合計を「100」として、施策別の割合を算出
※一部の項目については実施方法(オンライン/併用/リアル)も調査し、その内訳を算出

 

 

内定式後~入社までのフォロー施策については、マイページ等を活用したコンテンツでは「内定者の紹介」が最も多く32.0%、イベントでは「内定者懇親会」が最も多く68.6%という結果になりました。イベントについては、その実施方法も企業によって分かれる結果となり、自社のリソースや目的にあわせて、企業ごとにやり方を選び取っている様子が窺えます。

 

 

イベント、コンテンツを掛け合わせた有機的なフォロー施策を

 

今回の調査から、各社フォロー施策の予定はあるものの7月末時点では検討中の企業も多いことや、内定者同士の横のつながりを深める施策が多い傾向が窺えました。

 

近年では、内定者同士が懇親会等で連絡先を交換し、自由に交流を深めるケースも増えていますが、仕事理解の促進や期待感の醸成は、企業側の意図をもった接点設計によって培われるものです。社員とどのように接点を持つか、どのような研修やイベントをどのような頻度でもつか、内定者同士でどのような会話をしてもらうか、など、入社へのマインドセットやワクワク感につながる内定者フォローの在り方を検討することがポイントと言えそうです。

 

最近の事例では、内定者マイページの写真アルバム機能を活用し、SNSのように内定者が写真を自由に投稿できる仕組みをつくったり、掲示板機能を使ってリレー形式で近況報告をするなど、内定者同士の交流の場としてマイページを活用しているケースも多いようです。人事担当や社員が介在することで、内定者全体の士気があがるという声もきかれます。内定者懇親会や研修など実際に顔を合わせるイベントももちろん重要ですが、その後入社に至るまでの期間の中でさらに関係を深めるためには、入社に向けた期待が着々と高まっていくような継続的なコミュニケーションが不可欠です。さらに、単なる情報伝達にとどまらない、内定者自身がすでに「会社の一員」としてふるまえる場所やコミュニティを用意することは、効果的な内定者フォロー施策であると考えられます。

 

2023シーズンの内定者が入社するまであと半年。マイページをはじめとした内定者との接点設計をご検討いただけますと幸いです。

 

 

最新の採用ご担当者インタビューはこちら:

・リアル/マイページによる関係育成。YOMIKOのフェーズ別・採用マーケティング術(株式会社読売広告社)

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・圧倒的ログイン率を誇るマイページ戦略。学生たちが東急リゾーツ&ステイの「ファン」になる理由とは(東急リゾーツ&ステイ株式会社)


 

ヒューマネージでは、毎月の採用動向をまとめた『Monthly HR AGE』を発行しています。2022年9月号は、2023採用総括と2024採用への提言や、読売広告社様の採用マーケティング事例、特集「応募者/内定者との関係育成」など、より詳しいマーケット情報やお役立ち情報をお届けしています。レポートの詳細、ダウンロードは以下よりお願い申しあげます。

 

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出典:『Monthly HR AGE 2022年9月号』

Profile

永野 史彰Fumiaki Nagano

株式会社ヒューマネージ コンサルタント

慶応義塾大学卒業後、保証会社で勤務したのち、桜美林大学大学院心理学研究科で臨床心理学を専攻。2019年にヒューマネージに入社し、企業の採用活動や適性アセスメント、タレントマネジメントにおける統計分析業務やサービス開発に携わる。臨床心理士・公認心理師(国家資格)・産業カウンセラーの資格を保有。


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