インターンシップの活況が続く一方で、企業からは学生の参加率の低下を不安に思う声も聞かれます。今回は、2023シーズンの夏季インターンシップにまつわるデータから、オンラインインターンシップにおける学生の動向を読み解きます。

インターンシップ参加率は昨対比10.7pt減少。オンライン化でキャンセルのハードルが下がる

まず、夏季インターンシップの参加率（参加人数÷参加予定人数）をみると、22シーズンは86.8%、23シーズンは76.1%となり、昨対比▲10.7ptという結果になりました。オンラインによる開催が増えたことで、学生側のキャンセルのハードルが下がり、申し込みが必ずしも参加に結びついていないことが窺えます。

夏季インターンシップ 参加率

［集計対象］
22シーズン、23シーズンにi-webをご利用いただいている企業のうち、夏季インターンシップを実施した（予定含む）企業様
［算出方法］
① 22シーズン、23シーズン夏季インターンシップの参加予定人数、参加人数について調査
② 参加人数÷参加予定人数によって参加率を各シーズンで算出し、各企業の値を平均して算出

三大都市圏以外でも活況のインターンシップ。地方学生の参加が容易に

一方で別のデータからは、学生の参加が容易になった傾向も窺えます。夏季インターンシップのプレエントリー数（マイページへの個人情報登録）の昨対比を地方別にみると、全ての地方において100%を超えており、昨年と同水準以上を維持していることがわかりました。また本エントリー数（インターンシップへの応募）の昨対比では、「九州地方」が最も高く昨対比で120.4%、「北海道地方」や「中四国地方」などでも、昨年より高い水準がみてとれます。「関東地方」は昨年と比較して横ばいですが、その他の地方については、オンラインインターンシップの普及により、学生にとって参加のハードルが下がったことが要因と考えられます。

地方別プレエントリー数（昨対比）

地方別本エントリー数（昨対比）

［集計対象］
22シーズン、23シーズンにi-webをご利用いただいている企業のうち、夏季インターンシップを実施した（予定含む）企業様
［算出方法］
① 22シーズン、23シーズン夏季インターンシップのプレエントリー人数、本エントリー人数について調査
② 各企業の人数を合計し、22シーズンの人数を100として昨対比をそれぞれ算出

加速するインターンシップ。次のステップにつなげる接点づくりがカギに

今回は、オンライン化による学生のインターンシップ参加の動向の変化をみてきました。キャンセルに対する心理的ハードルが下がり、参加率が下がった一方で、地方学生の参加ハードルも下がっており、距離の壁を越えてこれまで以上に接点を持てている様子も窺えます。学生のインターンシップに対する意識が変化している中、企業側は「申し込んだ学生を確実に参加につなげる工夫」と、「さらにその先の選考につなげる工夫」の2つが重要と言えます。

インターンシップの参加率を上げるポイントとして、プログラムの内容や参加することそのものの価値を高め、学生にメリットを正しく伝えることが挙げられます。「この企業のインターンシップでは良い経験ができた」と思ってもらい、それを参加までの期間伝え続けることで参加を促します。これから始まる冬季インターンシップにおいては、このタイミングで業界に目を向けた学生への間口を設ける意味で、就職活動の進度や個々の学生のニーズに合わせた複数のプログラムを用意する企業の事例もあります。加えて、参加のメリットをを告知ページなどで明確に伝える、昨年のインターンシップに参加した内定者の感想を撮影した動画やアンケートの声をマイページで配信する、などが考えられます。

インターンシップを選考につなげる施策としては、インターンシップレポートで当日の様子を伝え参加者への振り返りや不参加者へのフォローを行う、就職活動の進度に合わせたお役立ちコンテンツを配信し、マイページへの定期的なログインを促す、それらの更新情報を確実に届けるためにメッセージやSMSでお知らせする、などが有効です。中には、選考期まで毎月オンラインセミナーを開催し、社員の生の声を届ける機会を継続して設けた企業もあり、実際にその企業の昨年の内定者の多くは、そのセミナーを毎月予約・視聴していたというデータもあるようです。

来る冬季インターンシップ、マイページをはじめとした学生と繋がるツールを有効に活用しながら、次のステップにつなげる接点づくりが成功のカギを握ると言えそうです。

ヒューマネージでは、毎月の採用動向をまとめた『Monthly HR AGE』を発行しています。2021年10月号は、2023シーズンの学生の動き、また「2022シーズン内定者データからよむ最新・学生動向」などより詳しいマーケット情報をお届けしています。レポートの詳細、ダウンロードは以下よりお願い申しあげます。

出典：『Monthly HR AGE 2021年10月号』