新型コロナウイルスに関してはいまだ対策が必要な状況であり、2022年卒の大学生、大学院生を対象としたインターンシップでは、オンライン化が急速に進んでいます。オンラインインターンシップの拡大により、学生の動きはどう変わっているのか？今回は、データをもとに最新の学生動向をお届けします。

インターンシップのオンライン化により、三大都市圏以外の学生の参加意欲が向上

2022年卒3月卒予定の大学生、大学院生を対象としたインターンシップは、新型コロナウイルス収束がみえない状況下でも多くの企業が夏季（7～9月）より実施し、“新しい常態”を前提としたオンラインインターンシップが主流となっています（→参考記事）。

インターンシップのオンライン化は、学生にどのような影響を与えているのか？今回、地域ごとの本エントリー率（インターンシップのプレエントリー（個人情報登録）に対する、本エントリー（選考応募）の割合）を算出しました。

インターンシップの地域別本エントリー率（8月末時点）

本エントリー率の全国平均は、26.7%。これに対して、北海道地方（30.9%）、東北地方（32.3%）、中四国地方（30.2%）、九州地方（27.6%）は、いずれも全国平均を上回り、インターンシップへの高い参加意欲をあらわしています。昨年と比較しても、この４エリアは本エントリー率が伸びており、インターンシップに参加したいと思っている学生の割合が特に増えていることがわかります。

東京、大阪、名古屋を中心としたいわゆる三大都市圏は、企業の本社や支社が多く、従前よりインターンシップ（リアル（対面式）のインターンシップ）の参加機会が多かったと考えられます。今回、三大都市圏以外のエリア（北海道地方、東北地方、中四国地方、九州地方）で特にインターンシップの参加意欲が高まっているのは、オンラインインターンシップの普及により、学生にとって参加のハードルが下がったことが要因と考えられます。インターンシップのオンライン化が、企業⇔地方在住の学生との接点の増加につながっているといえます。

インターンシップ開催の効果を最大化するために

特に地方学生のインターンシップ参加のハードルが下がったことで、企業にとっては、これまで出会えなかった学生との接点が増えています。インターンシップで出会った学生をその後の選考につなげるためには、オンライン選考ルートなど、選考フェーズにおいても遠方の学生が参加しやすいルートを用意することが必要です。

また、オンラインインターンシップにより参加のハードルが下がったことで、学生はこれまで以上に多くの企業と接点を持つことになり、「インターンシップを開催した」だけで終わらせず、プログラムやその後のフォローに工夫が求められます。オンラインの利点を生かして、遠方の拠点にいる社員に登壇してもらう、インターンシップ参加者向けにオンラインでの社員訪問を用意するなど、継続的な取り組みが必要です。一人ひとりに応じたフォローを効果的におこなうために、精緻なデータ管理＋各種オンラインツールを駆使しながら、オンライン選考時代の採用戦略を練り上げていくことがポイントといえそうです。

Webセミナー、Web面接をはじめとした採用のオンライン化や企業の最新動向など、2022新卒採用に関する情報は、以下記事もご参考ください。

調査概要

対象：ヒューマネージが提供する採用管理システム「i-web」を継続してご利用いただいている企業のうち、2021年卒向け・2022年卒向けとも、インターンシップのプレエントリー、本エントリーを受け付けている企業のプレエントリー者（2021年卒 233,904名、2022年卒 331,184名）

出典：『Monthly HUMANAGE REPORT 2020年9月（特別）号』