各社選考が進む2023シーズン。まずは選考と内定出しにおける企業の動きについてみていきます。

一次選考はオンライン、最終選考はリアルの企業が多数派

まず実施方法については、一次選考はオンラインでの実施が88.9%（昨シーズン比+7.3pt）にのぼった一方で、最終選考においてはリアルと回答した企業が50.0%（昨シーズン比+3.8pt）と最多となりました。併用と回答した企業の中には、「対面での実施がメインだが、地方在住の学生にはオンラインで実施している」といったようにオンラインの長所を活かした事例が見受けられました。

また、一次・最終ともに昨シーズンと比較してオンライン／リアル双方の割合が増加し、併用の割合が減少しています。これは、コロナ禍における緊急対応としてオンライン化したフェーズを経て、企業毎に自社に合った実施方法の確立、集約化が進んでいるとも推察できます。

実施方法｜一次選考

実施方法｜最終選考

［集計対象］
i-webをご利用いただいている企業のうち、23・22シーズンの一次選考、最終選考の実施方法がそれぞれ決定している企業様（予定含む）
［算出方法］
23・22シーズンの一次選考、最終選考の実施方法を集計して、それぞれ割合を算出

内定出し時期は前倒し、内定者期間の長期化が窺える結果に

初回内定出しの時期については、母集団規模1万名以上の企業では3月上旬以前と回答した割合が、40.3%（昨シーズン比+6.5pt）と高い数字となり、6月上旬に初回の内定出しを行う企業は2.6%（昨シーズン比▲15.6pt）と大きく減少しており、3000名以上1万名未満の企業群でも同様の傾向がみられました。

母集団規模3000名未満の企業においても3月上旬以前が26.5%と昨シーズン比+5.9ptの伸びをみせており、遅くとも6月上旬以前までには初回内定出しを行われることがわかります。母集団規模1万名以上と3000名以上1万名未満の企業では3月上旬以前への前倒し、3000名未満の企業では3月下旬～4月中旬を中心とした6月上旬より早い時期への前倒しがそれぞれ加速していることが窺える結果となりました。

初回内定出し時期｜母集団規模1万名以上

初回内定出し時期｜母集団規模3000名未満

［集計対象］
i-webをご利用いただいている企業のうち、23・22シーズンに内定出しを行った、もしくは実施予定の企業様

［算出方法］
23・22シーズンの初回内定出しの時期を集計して、母集団規模別（2021年（22シーズン）9月30日時点のプレエントリー数をもとに3つに区分）に各時期の割合を算出

長期化する内定者期間、入社を見据えた内定者フォローがカギ

今回の調査では、選考の実施方法としてリアル/オンライン双方の割合が増加、内定出しの時期の前倒しの傾向から内定者期間の長期化が窺える結果となりました。オンライン化が進んだ今、全てリアルで選考を行っていた時に比べると、選考中の学生との関係構築は難しく、内定を出した後の接点づくりにも注力が必要です。加えて内定者期間が長期化していることからも内定者フォローの重要性はますます高まっています。

内定者フォロー施策の内容としては、内定者マイページの活用、人事面談、内定者同士の交流、などが主流ですが、中でも内定者マイページの活用は取り組みやすく、効果的な施策のひとつです。例えば、会社説明会で説明するような企業の社会的な役割や業界の知識など入社前に最低限知っておいてほしい事柄について、企業からのメッセージを添えて改めて発信するのも良いでしょう。企業からすると当たり前の知識でも、学生にとっては就職活動中に初めて知った知識である場合が多いため、内定者という立場になってから再度インプットすることで「就活で得た知識」ではなく「自分ごと」として受け入れることができます。選考中に学生に伝えてきた情報であっても、内定者マイページ上、面談、研修などを通じて、視点を変え改めて伝え直すことは、内定者が学生から自社の社員になるための準備として効果的と言えそうです。

数年前まで、囲い込みやキープに重点が置かれていた内定者フォロー施策ですが、近年は入社後を見据えた関係を構築するための施策が注目されてきています。内定者マイページの活用をはじめ、自社ならではの内定者フォロー設計をご検討いただけますと幸いです。

ご参考：『コロナ時代の内定者フォロー施策』についてお話いただいた株式会社セイル様のインタビュー記事はこちら

ヒューマネージでは、毎月の採用動向をまとめた『Monthly HR AGE』を発行しています。2022年5月号は、2023シーズン/2024シーズン企業の動き、特集「採用マーケティング×動画活用」など、より詳しいマーケット情報やお役立ち情報をお届けしています。レポートの詳細、ダウンロードは以下よりお願い申しあげます。

出典：『Monthly HR AGE 2022年5月号』