11月も半ば、本選考期へと着々と近付く2023シーズン。今回は、企業の冬季（12月～2月）インターンシップにおける傾向をお届けします。

12月上旬実施企業が増加。実施方法はオンラインが定着

まず、冬季インターンシップの実施時期をみると、12月上旬が最も多く61.5%（昨対比＋16.4pt）となりました。2022シーズンよりも早い時期の実施を予定している企業が増えていることがわかります。本選考の前倒しを見据え、冬季インターンシップについても早期化の傾向が窺える結果となりました。

また、実施方法については、オンラインによる実施を予定している企業が全体の76.0%と最も多くなりました。オンラインとリアルの併用を含めると9割以上の企業がオンラインを利用すること、またこれは昨年と横ばいの数字であることから、オンラインの定着が著しいことがみてとれますが、状況をみながらリアル開催を検討する企業の声も聞かれます。

実施時期

※23シーズンについては、実施予定を調査（以降の集計も同様）
※複数回答可

実施方法

［集計対象］
22シーズン、23シーズンにi-webをご利用いただいている企業のうち、2021年10月1日時点で、冬季インターンシップの実施方法と実施時期がそれぞれ決定している企業様
［算出方法］
22シーズン、23シーズンの冬季インターンシップの実施方法および実施時期を集計し、方法別・時期別に企業の割合をそれぞれ算出

実施期間は1dayが最多。選考直結型のケースも

次に、実施期間については1dayで開催する企業が70.7%（昨対比▲8.7pt）と最も多いことがわかります。夏季（6月～9月）においても1dayが最も多かったものの、特に冬季インターンシップは業界や自社の魅力を短期間で伝える、選考直前期のアプローチとして位置付けられていることが推察できます。

最後に、実施する冬季インターンシップについて、およそ4割の企業が選考直結型として開催する予定であることがわかりました。選考の意味合いも兼ね備えた機会として参加者の中から優秀な学生に対して内定出しを行ったり、そのような学生を対象として早期選考ルートを設けたりするケースがあるようです。

実施期間

※複数回答可

選考との関連

※選考直結型は内定者が出るインターンシップを指す。
インターンシップ参加者が優先的に早期選考の対象となって「内定者」が出る場合も当てはまる。

［集計対象］
22シーズン、23シーズンにi-webをご利用いただいている企業のうち、2021年10月1日時点で、冬季インターンシップの実施期間と、冬季インターンシップを選考直結型とするかどうかを決定している企業様
［算出方法］
①22シーズン、23シーズンの冬季インターンシップの実施期間を集計し、期間別に企業の割合を算出
②22シーズン、23シーズンの冬季インターンシップが選考直結型かどうか判明している企業を集計し、割合を算出

オンラインの定着が進む中、リアルの使い分けが重要に

2023シーズンの冬季インターンシップにおける企業動向の変化をさまざまな切り口からみてきました。特に「実施方法」に関しては、オンライン実施企業が9割以上となり、昨年同様に各社オンラインの定着が進む結果が窺える一方で、世の中や他社の状況を受けてオンライン開催を選択せざるを得なかった昨年とはやや異なり、現在はケースに応じてリアル開催を選択する企業も増えています。「リアルの方が働くイメージが湧きやすい」と考える学生の声もあり、2023シーズンでは目的に応じたオンラインとリアルの使い分けが重要になると考えられます。

例えばある企業では、同じプログラムに対して、オンライン参加とリアル参加の両方のコースを別日で用意し、学生自身が選択できるかたちをとっていると言います。地方在住の学生なども申し込みしやすいように配慮した上で、社員の雰囲気や社風が伝わりやすいリアルの場も用意することで、学生の満足度を向上させながら、自社の魅力を多くの学生に伝える工夫です。このように、それぞれのメリットデメリットを整理した上で、自社に最適なインターンシップやイベントの在り方を検討するフェーズがきていると言えます。

開催方法の選択肢が広がったことで、各社のこだわりや意図がこれまで以上に実践しやすくなると考えられる2023シーズンのインターンシップ。告知や本選考に向けた前後のフォローの仕方も含め、各社の工夫が表れていくと言えそうです。

ヒューマネージでは、毎月の採用動向をまとめた『Monthly HR AGE』を発行しています。2021年11月号は、2023シーズン冬季インターンシップの企業の動き、また「2022シーズン内定者データからよむ最新・学生動向」などより詳しいマーケット情報をお届けしています。レポートの詳細、ダウンロードは以下よりお願い申しあげます。

出典：『Monthly HR AGE 2021年11月号』